スウェーデンは日本と同様に石油資源がない国であり、エネルギー消費の40%近くが住宅の暖房や給湯に使われています。ですから、1973年のオイルショックはスウェーデンの住宅づくりに多大な影響を及ぼしました。3年後の1976年には住宅の機能に関する基準が改正され、外壁の断熱材の厚さがこれまでの120mmから145mmになり、木製三層ガラス窓が標準となりました。また、集中排気システム（第三種）の導入も義務付けられました。

1980年、ストックホルム市内の新築集合住宅5軒を対象に、26の省エネルギー技術が導入され、以降10年間にわたる検証作業に入りました。これが、いわゆるストックホルムプロジェクトの開始です。
1990年には同プロジェクトの検証作業が完了し、その結果が以降の新築基準法改正に段階的に反映されていくことになります。同年には、住宅性能についての大改正がありました。4年前の1986年の改正では外壁の断熱材は170mmと定められていましたが、さらに厚く、240mmが標準になりました。

また、高機密・高断熱化の負の産物であるシックハウス症候群の改善に向けても、政府が健康住宅キャンペーンを主導。熱交換型換気システムの効果が再認識されました。
1994年、1997年には、住宅性能を上げるための基準が改定されました。住宅の気密性は空気の漏れで0.81/秒・m2（50Pa時）を超えないこと、窓の断熱性能は1.3w/m2h℃以下であることなどが盛り込まれました。住宅全体の熱村卒係数（Q値）は1.0w/m2・k以下という基準も1997年に定められ、現在に至っています。
換気については一時、ヒートポンプを利用したものが市場を賑わしましたが、現在は再び熱交換型換気システムが主流になってきています。2002年の基準法改正では、換気による熱損失が2Mwh/年を超えるものは、50%以上熱回収できる設備を設けねばならないとされていました。

このように、スウェーデンでは国のエネルギー政策が住宅の性能向上に大きく寄与しています。また、スウェーデンは環境破壊に歯止めをかけようと、無暖房住宅の実現にも取り組んでいます。地球の未来を見据えて、住宅やその他の建築物の性能を向上するための努力、太陽光や地熱などの自然エネルギーを利用して暖房や給湯を行い、化石燃料への依存を少なくしようとする努力が現在も続けられています。